高橋慶行(たかはし・よしゆき)
株式会社ファイナンシャルインテリジェンス代表取締役
投資の学校プレミアム代表

宮城県仙台市出身、成蹊大学経済学部卒業。教師一家の長男。学生時代に広告代理業を創業し、アルバイトで稼ぐ以外の体験をすることで、将来は会社員ではない起業家・投資家などのライフスタイルで生きていく選択肢を考えるようになる。2008年に起業し、さまざまなビジネスに取り組む中で「いくら稼いでも利益に対して約2割の納税で済む投資」に関心を持ち、研究をする。その後、「学校では教わらないけれども、日本人にとって必要となる教養を啓蒙する社会貢献度の高いビジネス」の一環として、2013年に投資の学校事業を開始する。金融業界出身ではない立場から、一般の人々の立場に立った投資教育のスタイルが評判となり、累計15万人が学ぶ投資の学校に育ち、自らも投資で実績を出し、書籍やメディアなどを多数執筆する。



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はじめに

“汗水流し、人さまの役に立ち、働き続ければ幸せな人生を送ることができる”という教師一家の長男に生まれた自分が、今の時代はそれだけでは幸せになることはできないのではないかと感じたのが、社会人2年目でした。

お給料の「額面と手取りの差」に驚愕した1年目に続き、はじめて住民税を支払うことになった、2年目のゴールデンウイーク明けの衝撃を今でも覚えています。

社会人になって間もない2008年にリーマンショックが起こりました。
資産運用は「危ないものだし、お金持ちがやるものだ」と思い込んでいた20代の私には、一切関係のない出来事でした。今思えば、日本は先進国で唯一、長年景気が悪い国でしたし、2023年の今現在もなお国民の給料が上がらない国ですから、「自分ごとへの危機感」はありませんでした。

この記事を読んでいる方の多くは「看護師・医療従事者」で、国家資格を保有しているのだと思います。同時に、高齢社会が加速するこの国では、最も安定した仕事に就いている方々だとも言えると思います。

ただ、そのような看護師、医療従事者の方々でさえも、とくにアンテナの高い方は、「お給料から引かれるさまざまな税金の増加」や「頑張っても上昇しない給与水準」、そして「年々増加されていく消費税」「電気代、ガソリン代をはじめとした物価上昇」などについては、無視できない状況を感じている方もいるのではないかと察します。

一方で、現実的にはそこまでの危機感は感じておらず、「おそらく資産運用を考えたほうがいいのだろうけど、損するのも嫌だし、やるとしても証券会社、銀行、保険営業をするプロに任せておけばいい」し、今のペースで働き続ければ、投資をしなくても生きていけると思っている方のほうが多いと思います。

しかし、「忙しくてもできる」「再現性が高い」「子や孫にも知識を継承できる」「医療の世界を飛び越えた世界の常識も見えてくる」という副産物を手に入れながら、お金が勝手に働き、貯金だけをしているときよりも大きく増えてくれる仕組みがあるとするならば、それを実践してみたくはないですか。

この記事は、そのような方のための記事です。

株式投資と投資信託

資産運用は義務教育では学びません。だから、難しいもので、金融のプロに任せないと損をしてしまうと誤解をしていると思い込んでいる方が多いですが、それは間違いです。

資産運用を成功させるための方法はいくつかありますが、最も簡単で、シンプルな方法は「株式投資」または「投資信託」です。

株式投資は、上場している企業の株を証券会社を通じて買うことです。あなた自身が「買うべき時と売るべき時」を決めて行動します。

投資信託は、証券会社を通じで買えるものですが、運用自体は証券会社が行いますが、これは「保険会社が提案する運用型の保険」も同じで、長期で運用すると、数十万円と、バカにできない手数料が掛かります。

損せず増やすために必要な知識

手数料もさほど取られることなく、自分自身が学び、自分の判断で運用する場合、資産運用は金融の世界を知りお金を使ってお金を増やしていく行為になります。そのため、医療の知識や日ごろの仕事でお忙しい看護師のみなさんにとって、敷居が高いように思われるかもしれませんが、「損せず増やすために必要な知識」は、それほど多くはありません。

例えば株式投資で言えば「株が上がりやすい時期」と「株が下がりやすい時期」というものが明確にあります。そして、何をきっかけにして「株が上がりやすい時期に突入するのか」さらに「株が下がりやすい時期に突入するのか」にも王道があります。

ですので、看護師であるみなさんがもし、「損せず増やす」資産運用に興味があるのであれば、例えば「株が上がりやすい時期」を知り、さらに言えば、医療従事者だからこそ一般の人よりも優位な「医療関係の優良株で運用する」という選択をするのは有効だと思います。

医療従事者ならではの運用方法

例えば、世界的に糖尿病患者は爆発的に増加しています。米国では3,000万人以上が糖尿病を患い、1億人以上が予備軍とも言われているので、治療や予防の技術を持つ会社のなかには、成長株はいくらでもあるはずです。

米国でも、イーライリリィ、メルク、アストラゼネカなどの大手製薬会社や、人工透析センターのダヴィータ、血糖値測定器のデスクコムなども有名です。

しかもこれらの米国株は、スマホ1つで「数千円から数万円」で十分買うことができ、積立運用も可能で、いつでも売ることができます。

おわりに

これから全4回で公開する記事は、シニア層、退職直前層、未成年の子を持つパパ・ママ層が累計15万人学んだ投資の学校創業者が書いた「看護師のための資産運用講座」です。ご興味がある方は、ぜひ、次の記事をお待ちください。




※本連載記事の内容は投資勧誘・売買の推奨を目的としたものではありません。銘柄の選択・投資の最終決定はご自身の判断でお願いいたします。
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※本記事に記載された情報は、2023年10月時点のものであり、市場の環境やその他の状況によって予告なく変更することがあります。また、いずれも将来の数値、運用結果等を保証もしくは示唆するものではありません。