投資の学校プレミアム代表
宮城県仙台市出身、成蹊大学経済学部卒業。教師一家の長男。学生時代に広告代理業を創業し、アルバイトで稼ぐ以外の体験をすることで、将来は会社員ではない起業家・投資家などのライフスタイルで生きていく選択肢を考えるようになる。2008年に起業し、さまざまなビジネスに取り組む中で「いくら稼いでも利益に対して約２割の納税で済む投資」に関心を持ち、研究をする。その後、「学校では教わらないけれども、日本人にとって必要となる教養を啓蒙する社会貢献度の高いビジネス」の一環として、2013年に投資の学校事業を開始する。金融業界出身ではない立場から、一般の人々の立場に立った投資教育のスタイルが評判となり、累計15万人が学ぶ投資の学校に育ち、自らも投資で実績を出し、書籍やメディアなどを多数執筆する。
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はじめに
本連載は、看護師や医療従事者が覚えておくべき「資産運用」についてお伝えします。資産運用は、お金を使ってお金を増やすことです。成功させるには、どんな知識が必要なのか、その基本をお伝えします。
今回の資産運用では、「株式投資またはETF（投資信託の一部で、インデックスファンドを今回は紹介しています）」で運用することを目標とさせていただきます。
米国企業への投資は難易度が高い？
株式投資というと、馴染みがある日本企業で上場をしている会社に投資をする選択肢が１つ。そしてもう１つは、米国で上場している会社に投資をするという選択肢です。
米国に上場している企業というと難易度が高くなるように思う方もいるかもしれませんが、iPhoneを販売しているAppleや、日用品を買うときに活用するAmazon、さらには、ちょっとオシャレなカフェでもあるStarbucks、またはクレジットカードのVisa、ファストフードチェーンのMacDonaldsなど、すでになじみある会社がいくつも存在します。
投資をするうえでの資金面においても、日本株は100株からしか注文ができない証券会社も多いなか、米国株は公平に開かれた株式市場で、１株から買うことができ、安価な傾向があります。
個別株投資とETF
お金が働き、お金を増やすという方針においては、このように「個別企業」に投資をする「個別株投資」という選択と、もう１つ、ETFという選択があります。ETFとは、投資信託のなかでも、上場している投資信託のことです。投資信託とは「プロに運用を任せる金融商品」を指します。
投資信託はプロに運用を任せるぶん、個別株を買うときと違って信託報酬と呼ばれる手数料が別途必要となります。そして、プロに運用を任せるほうが資産が増えるだろうというと、そうとも限りません。
例えば、株式市場全体が上がる時期というものがあります。そういう時期には、株式市場と連動してあげる投資信託が有効です。
インデックス型とは？
ある特定の市場の動きに連動する投資信託のことを「インデックス型」と言います。インデックスファンド、とも呼ばれ、信託報酬などの手数料は安い傾向があります。さらに「ETFと呼ばれる上場している投資信託で、インデックスファンド」の部類は手数料も安く、最もオススメです。
市場の動きに反する投資信託は「アクティブ型」と呼ばれ、手数料も高いことが多く、店舗の銀行や証券会社の営業マンなどに提案されることもありますが、株に関する知識を得て、株を保有する時期、手放すべき時期を学ぼうとするのであれば、「個別株または、インデックス型のETF」が、自由度も高くオススメです。
目的によって個別株とETFを選択する
個別株とインデックス型のETFのどちらが良いかは、投資をする人の目的（いつまでにいくら増やしたいか）によります。
その点で、個別株は１つの企業の動向に左右されますから、「より短い期間保有すべき」で、ETFは市場全体に分散投資効果があり、リスク管理機能が高いので「数年から数十年の中長期投資をしたい方向け」と考えていただいて良いと思います。
ETFを選ぶなら
ETFを選ぶうえでは、やはり「米国市場のETF」がオススメです。例えば、米国を代表する500社に分散投資効果がある銘柄「VOO」や、配当が毎年増加している約300社に分散投資効果がある銘柄「VIG」などが無難です。
看護・医療関係の方においては、一般の方よりも「医療関係で知名度や安定度が高く、独自技術などを持った企業」を選ぶ知識に長けている傾向にあるので、個別株も選択肢もあると思います。
※本連載記事の内容は投資勧誘・売買の推奨を目的としたものではありません。銘柄の選択・投資の最終決定はご自身の判断でお願いいたします。
※本記事は、信頼できる情報を作成しておりますが、正確性・完全性について当社が責任を負うものではありません。
※本記事に記載された情報は、2023年10月時点のものであり、市場の環境やその他の状況によって予告なく変更することがあります。また、いずれも将来の数値、運用結果等を保証もしくは示唆するものではありません。
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